日系から外資へ転職！働き方の違いとカルチャーギャップ3選
Ruru日系企業から外資系企業への転職を考えたことはありませんか？
私は社会人3年目に日系企業から外資系企業に転職をしました。最初に感じたギャップは「こんなにも働き方が違うのか！」という驚き。
日系企業にお勤め中の皆さんや転職を考えている皆さんも外資系企業といえば「怖い・厳しい・大変・でもお金はいい」といったイメージをお持ちかもしれません。実際に転職してみると、そういったイメージがあっている部分もあれば、意外と違う部分もありました。
この記事では、私の経験を通じてそのギャップをお伝えし、不安や疑問を解消するヒントをお届けします。
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日系企業と外資系の違いに驚愕！文化や働き方のギャップとは？
最初に注意として、これからご紹介する日系企業と外資系企業のギャップが全ての外資系企業に100％当てはまるとは限りません。
本社がどの国にあるのか、その会社の文化にも依ります。
ギャップその①：外資系は「残業＝非効率」の働き方
日系企業では、残業=やる気の証という文化が根付いており、上司や先輩が残業していると帰りづらい雰囲気も当たり前でした。
しかし、外資系企業では「残業＝非効率」とみなされることが多いのです。
同じ仕事を1時間で終えるAさんと、2時間かかるBさんがいた場合、外資系ではAさんが効率の良い社員と評価されます。残業を重ねると「仕事が遅い人」と判断され、評価が下がる可能性があります。
上記の効率を上げるために、フレックスタイム制や休暇が充実しているだけでなく実際にみんなが使っている状態が実現されています。
フレキシブルに勤務時間を調整
外資系では残業を減らすため、社員が効率的に働ける柔軟な制度が整っています。
その一つとして、私の勤務先ではフルフレックスタイム制度が導入されており、コアタイムがないため自由に勤務時間を調整できます。
- フレックスタイムの仕組み
週や月単位での総労働時間を満たしていれば、1日の勤務時間は自由に決められます。
例: 月曜に2時間残業した場合、火曜に2時間早く帰宅して調整可能。 - 私の活用例
- 忙しくない時期の平日午後に早上がりして18時からの舞台鑑賞へ。（逆に忙しい日は残業して総労働時間を合わせるようにします）
- 実家（大阪）で週末を過ごし、月曜午前の飛行機で東京に戻り、12時から勤務。空港での待ち時間に1時間勤務し、オフィスについてから6時間勤務。あと1時間は他の日に残ります。
このように、自分のスケジュールに合わせた柔軟な働き方が可能です。
休みも取りやすい！ただし、調整は必須
外資系企業では休暇の取得が自由で嫌な顔をされることはありません。場合によっては2週間の長期休暇も可能です。
ただし、「好き勝手に休む」のではなく、しっかりと調整が求められます。
- 休暇前に必要なこと
- 引き継ぎ：担当業務を他の人に明確に共有する。
- 業務の整理：休暇前にできることを終わらせる。
これを怠ると、評価が下がったり、周囲に迷惑をかける可能性があります。
外資系では責任と自由がセットです。休暇中のトラブル対応は引き継いだ人が行うため、しっかり準備すれば心置きなく休むことができます。
責任を果たせば、舞台鑑賞や旅行などプライベートを充実させる時間を確保できるのが外資系の魅力です。
ギャップその②：外資系で「グローバルな働き方」は限定的
外資系企業と聞くと、「グローバルに働ける！」というイメージを持つ方も多いかもしれません。しかし、実際には少し異なる現実があることを知っておく必要があります。
外資系企業の日本法人の役割
外資系企業は、本社がある「本国」が中心となり、各国に現地法人を設立して事業を展開します。そのため、日本法人の役割は基本的に日本市場を担当することにあります。
外資系企業に勤務して、実情としては関わる仕事のほとんどは日本国内の事業に関するもの。
本国の方針に基づいて、日本市場に合わせたアレンジを行うのが主な業務となる場合が多いです。
外資系企業に自由度を期待している場合、本国の意向があった上で日本市場で仕事を行うので、ギャップを感じるかもしれません。
グローバルな業務は限定的
現地法人が各国に存在するため、海外事業に触れる機会は基本的に少ないのが現状です。もちろん、以下のような要素で「グローバル感」を感じることはできます。
- 海外出張（会議や本国・多拠点の視察など）
- 英語での書類作成や英語がベースのシステムの使用
上記のような場面でグローバルに働ける機会がないわけではないですが、「海外事業部門でゴリゴリ働く」ような働き方を望む場合、海外進出をしている日系企業の海外部門に携わるほうが現実的かつよりイメージに合う可能性が高いです。
「外資＝グローバル」という思い込みは禁物です。外資系企業での仕事の大半は日本市場にフォーカスしています。
海外とのつながりを求める場合は、職種やポジションを慎重に選ぶことが大切です。そのためには、自分のキャリアの方向性を明確にし、企業やポジション選びをすることが重要です。
ギャップその③：合理主義の外資系、実質クビ宣告の現実
外資系企業には、日系企業ではあまり見られない「実質的なクビ宣告」が存在する場合があります。もちろん、会社や業界による違いはありますが、合理主義的な文化の影響が色濃く反映されています。
解雇は簡単ではないが、「退職推奨」は現実
筆者は、外資系企業入社前は日本法人は日本の法律が適用されるため、簡単には従業員をやめさせることはできないと思っていました。
それはその通りで、外資系企業の日本法人は日本の労働法が適用されるため、簡単に解雇することはできません。解雇には正当な理由が必要で、法的条件を満たさなければなりません。
しかし、外資系企業では以下のような手法で「退職」を促すケースが見られます。
- 退職推奨のプレッシャー：
「分かるよな…？」といった暗黙の圧力。 - 職務評価の低下：
成績が振るわない社員に対して、仕事を続けるのが難しい環境を作る。
これらは直接的な解雇ではありませんが、結果として退職を選ばざるを得ない状況に追い込まれることがあります。
外資系の評価基準：完全な実力主義
外資系企業は、終身雇用や年功序列の概念がなく、完全な実力主義で運営されています。
- 実力がある人：評価され、高待遇が得られる。
- 実力がない人：評価が低下し、居場所がなくなる。
ギャップその③：実質的な「クビ宣告」の現実
外資系企業には、日系企業ではあまり見られない「実質的なクビ宣告」が存在する場合があります。もちろん、会社や業界による違いはありますが、合理主義的な文化の影響が色濃く反映されています。
解雇は簡単ではないが、「退職推奨」は現実
外資系企業の日本法人は日本の労働法が適用されるため、簡単に解雇することはできません。解雇には正当な理由が必要で、法的条件を満たさなければなりません。
しかし、外資系企業では以下のような手法で「退職」を促すケースが見られます。
- 退職推奨のプレッシャー：
「分かるよな…？」といった暗黙の圧力。 - 職務評価の低下：
成績が振るわない社員に対して、仕事を続けるのが難しい環境を作る。
これらは直接的な解雇ではありませんが、結果として退職を選ばざるを得ない状況に追い込まれることがあります。
外資系の評価基準：完全な実力主義
外資系企業は、終身雇用や年功序列の概念がなく、完全な実力主義で運営されています。
- 実力がある人：評価され、高待遇が得られる。
- 実力がない人：評価が低下し、居場所がなくなる。
合理的な考え方の下、「会社にとって必要ない」と判断される社員は、暗黙的な退職勧告の対象となります。
外資系企業で働く人々の多くは、終身雇用を前提としていません。キャリアの一部の通過点として捉え、次のステップを常に視野に入れています。転職市場での価値を高めることに注力し、必要に応じて新しい職場へ移ることに抵抗がない方に外資系企業は向いていると言えるでしょう。
一方、長期的な安定を求める方には、外資系企業の合理的かつ厳しい文化は合わない可能性があります。
まとめ：外資系企業の現実と向き合うために
この記事では、外資系企業の内側に潜むギャップについてお伝えしました。自由で柔軟な働き方やグローバル感に憧れる一方で、意外な現実も存在します。
フレックスタイムや効率重視の働き方など、合理的で柔軟な制度はメリットである一方で、実際には日本市場にフォーカスした業務が多いことや、厳しい実力主義文化はギャップになる可能性が高く注意が必要な点です。
実際に行きたい外資系企業がある方は採用担当者や転職エージェントに相談することで入社前後でのギャップを減らせるでしょう！
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